湯原の社地区で、ドローンによる農地調査が行われました。

社地区は中山間地域等直接支払制度という国の制度を使って、地域の農業生産の振興を図っています。

今回の調査はその制度の一環で、農用地の管理を目的としています。

調査は市内の企業と協力して行われ、省力化を目的に今年からドローンを導入。

今までは半日かかっていた調査が2〜3時間で終わったようです。

社地区は指定棚田地域にも指定されおり、農業振興に拍車をかける取り組みとなりました。

今後は担い手の確保や棚田での生産拡大、鳥獣害被害の減少などに取り組むようです。

 

当日の様子や社地区の方のインタビューが動画にアップされています。

ぜひご覧ください。

 

また、社地区の紹介はこちらの記事をご覧ください。